生産設備耐震診断の必要性とポイント

• 「人命安全」が第一優先です。
• 地震による操業停止の一番の原因は設備の転倒、滑動が原因です。
• 生産設備には、公的な耐震基準が定められていません。
• 工場においてBCPを検討する際に、建物や設備の耐震化が前提条件となります。

専門家による生産設備を対象とする耐震診断を実施し、現状を把握することが第一歩です!!

豊富な耐震診断実績をもつ専門家が現地調査を実施します。
診断結果の水平展開や耐震対策実施のフォローアップなどリピートオーダーを数多くいただいています。

人身災害・二次災害防止の視点からや作業エリアや避難経路、高温設備や危険物施設などの確認に加え、 事業継続のために重要なユーティリティ設備や主要生産設備・補機・配管等などを重点的に確認します。

提案は現地写真を主体とした不具合箇所の指摘に留まらず、（財）日本建築センター発行の「建築設備耐震設計・施工指針」を基本に、 設備の固定に必要な金具やボルト本数の算出し、具体的な改善方法・施工方法を図を用いてわかりやすく報告します。

現場の設備保全担当者への教育や、今後新しく設備を導入する際の耐震基準としても活用いただけます。