医療現場を変えるアイデア
新しい働き方を探して
Vol.5

一般社団法人日本病院DX推進協会「病院DX」

取材日：2026年３月2日

ICTの導入が広がる一方、それを組織や業務変革にどうつなげるかを模索している病院は少なくありません。
今回は、病院DXを普及啓発や企業との連携促進等を通じて支援する一般社団法人日本病院DX推進協会に、
同協会の理事が在籍するHITO病院の事例も交えながら、病院がDXを進めるうえでのポイントをお聞きしました。

篠原直樹（医師。日本病院DX推進協会事務局長・理事/社会医療法人石川記念会HITO病院CXO・CHRO）：

石川賀代（日本病院DX推進協会代表理事/社会医療法人石川記念会HITO病院理事長/石川ヘルスケアグループ総院長）：

篠原：当院では、組織のトップである理事長、つまりCEO的な立場の人間とIT系の責任者であるCIO、財務の責任者であるCFO、それと私のように臨床の視点から課題を抽出する者が中心となって、DXの検討や推進を担う体制を組んでいます。

石川：ほとんどの病院は、院長をトップとしたピラミッド型の組織構造になっていると思いますが、それだけで動かすことは難しいです。対象となる部門と組織横断的に動ける人材――財務や人員配置、企画などの担当者――でチームを編成して、進め方を調整・検討する。そして、実際に現場で始める時には、看護部長や委員長などピラミッド上のリーダーに協力してもらいながら進める。

篠原：現行の方法でやりづらさを感じている人たちや、時間外労働や集まる回数が多いといったように、課題を抱えている部署に導入するのが、効果も実感しやすくてよいでしょうね。

石川：大都市圏以外は人口減少に直面し、人の確保が難しくなっています。新たな環境に対応すべくDXを進めなければいけないというのは、経営層もわかっていると思います。

篠原：DXを本気で考えるなら、組織のあり方を変えないといけないのですが、そこが十分にできていないのかなと。DX人材の確保が難しいなか、既存のスタッフが通常業務を行いながらプロジェクトに参加するケースが多いと思います。そうなると、まず必要になるのはメンバー間のコミュニケーションのあり方を変えることです。

石川：あとは、費用対効果の話もよく出ますが、DXではワークフローの見直しなど、複数の要素が連動して初めて成果が出るものです。単純にデジタルを入れたからといって、例えば時間外労働が劇的に減るといったことはなかなか起きない。最初から費用対効果を目指すと、つまずきやすいでしょうね。

篠原：確かに、効果を数値化できたらよいですが、今は負担感なく検証できる手法がまだないので、難しいですね。時間外労働のように、すでにあるデータを活用できれば別ですが、現場の負担を軽減するためのDXなのに、逆に検証のために現場に負荷をかけてしまうのは、どうかなと。

石川：そうですね。今は本当に人材確保が難しくなっているので、働きやすい環境を整えていかなければ、持続的な採用が難しくなるというのもあります。

篠原：提案のアプローチとして大きく２つあると思います。

石川：仕組みが複雑だったり、一部でしか使われないものは、後々使われなくなるケースもよくあります。特定の部署に限った話ではなく、コストやそこに関わる人たちの働き方で省力化できる部分など、組織全体への影響を考慮した視点が必要ですね。

篠原：データより運用の仕方をどう説明するかでしょうね。効果を示すデータだけ出しても、そのデータを出すためにどう働き方を変えていくのか、というのがイメージできない人が多いので、そこがポイントかもしれません。

篠原：新しい技術を導入しても「代わりに何をやめるか」が決まっておらず、業務が重なった状態のままで、結局よくなったかどうかの判断が微妙なケースはよくありますね。

佐伯潤（日本病院DX推進協会/社会医療法人石川記念会HITO病院DX推進室室長）：

篠原：DXに付随するリスクは、従来の医療安全管理室が単独で取り組むには難しいと思うので、IT部門やDX推進室と一緒にやるのがよいと思います。生成AIの活用もそうですが、まだ不確定な部分もあるので、企業と一緒に取り組むのも一つでしょうね。

石川：そうですね。サイバーセキュリティもその他のリスクについても、色々なガイドラインが示されていますが、そのなかで何を選択するかは、病床の規模や病院の機能によっても変わってくると思います。

佐伯：医療安全管理室が担うところでいえば、どちらかというと倫理レベルの安全性など、院内で議論すべき最低限の基準を明確にしておくことでしょうね。そこを押さえたうえで、コストや対応範囲の落としどころを決めていくイメージです。

篠原：現在は、好事例をアワード^*1で周知して共有することを行っています。事例が蓄積されていけば、ルール作りまで提言できるかなと思っています。まずは、生成AIの活用の事例がまとまってきたら、協会としておすすめする活用事例を出そうかという構想はあります。

佐伯：生成AIに関しては、多少、現場での活用が先行している面もあるので、協会としてガイドラインも早めにお示ししたいですね。

石川：おそらく今年は医療現場で生成AIの活用が非常に進むと思うので、タイムリーに現場で使えるものを提供できればと思っています。

篠原：今後、病院は規模によって担う機能がより明確に分かれてきます。地域のなかで、在宅連携や病病連携、病診連携などの強化が必要な病院もありますし、急性期病院のように回転を上げていくことが重要になる場合もある。そこでの様々なDXを活用した事例をお知らせして、自院の立ち位置に近い事例を参考にしながら「まずはここからやってみようか」と思ってもらえるようにしていきたいです。

石川：「DXをどこから着手していいかわからない」という声や、「スマホを入れたけど結局電話代わりになっている」という話は私たちもよくお聞きします。そういうなかで、経営者、システム担当者、現場の医療従事者といった様々な立場の方が、それぞれの視点で進め方のイメージが持てたり、取組みの動機づけになるような事例を共有していきたいですね。

篠原：時間・コスト・現場定着への負担を抑えるために、すでに社会で実装されているものを病院に取り入れやすくしたかったというのがあります。また、イノベーションを起こすには、様々な企業の多様な技術の組合せも重要だと思ったので、多くの企業が参画しやすい形にしました^*2。

佐伯：はい。メールなどで個別に受けています。DXを前向きに考えられている病院さんからは、進め方や技術的なことなど幅広い質問をいただきますね。

篠原：看護・医療系学生さんを対象にしたDXスクール（JHDXA病院DXスクール）を開校します。これは、病院でのスマートフォンや生成AIを使った業務管理や記録の作成を体験し、最新の技術がどのように現場に取り入れられているのか、実感してもらおうという企画ですが、ICTや生成AIに親しんできた若い世代に「こういうところで働きたい」と思ってもらうのが狙いです。

石川：2026年度診療報酬改定におけるICT等の活用による人員配置の緩和は、今回初めて導入された考え方です^*3。これはICTや生成AIで医療従事者の業務効率化や負担軽減を図りながら、必要な医療機能を確保していく病院を評価していこうという、国のメッセージだと受け止めています。

（了）

（聞き手：SOMPOリスクマネジメント　関　悠希）

＊一般社団法人日本病院DX推進協会では、2026年10月9日（金）に総会を開催します。詳細は協会ホームページをご覧ください。

ご協力：一般社団法人日本病院DX推進協会　（敬称略・順不同）

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